目次
料金プラン
単発の研修から、継続的な相談体制の受託まで。規模と目的に合わせて必要な分だけご利用いただけます。記載の金額は目安です。実施形態やご希望の内容に応じて調整しますので、まずはご相談ください。
研修・講師派遣（単発）
基本料金は5名様からの参加を想定した金額です。事前ヒアリングと当日の質疑応答が含まれます
オンライン研修
60分（5名〜）50,000円〜90分（5名〜）70,000円〜21名以上は1名につき +1,000〜1,500円
対面研修（東京近郊）
1〜3時間（5名〜）80,000円〜半日・1日（5名〜）150,000円〜21名以上は1名につき +2,000〜3,500円交通費 1,000円〜
金額が変わる要素
実施時間、参加人数、資料作成の分量、カスタマイズの度合い、遠方への出張などにより変動します。お見積り時に内訳をお示しします。
料金に含まれるもの
事前ヒアリング（オンライン・2回まで）
1回あたり1時間以内のオンライン打ち合わせを2回まで、料金内で行います。貴社の課題、受講者の層、過去の研修で足りなかった点をうかがったうえで内容を組み立てます。3回目以降が必要な場合は別途ご相談ください。
貴社に合わせたカスタマイズ
取り上げる事例を貴社の業種や職場状況に合わせて差し替え、理解度チェックのクイズを入れるか、グループワークを組み込むかまで、ヒアリングの中でご一緒に決めます。既製の資料をそのまま使うことはしません。
当日の質疑応答と資料
研修後の質問対応まで含みます。投影資料と配布用資料も作成します。社内での二次利用の可否はご相談ください。
※ 同一内容を複数回実施する場合、2回目以降は割引します。／ 研修テーマの一覧と実績は研修講師のご依頼をご覧ください。
まずはお試しで｜スポット対応パック
契約前に、実際の対応を一度ご体験いただけます
2時間 ／ 15,000円
いま対応に困っている従業員が1名いる、という状況に。ご本人との面談と、人事・上長との打ち合わせを合わせて2時間の枠でお引き受けします。オンライン・対面いずれも可能です。
こんな使い方ができます
従業員との面談60分＋人事へのフィードバックと今後の方針の打ち合わせ60分、休職を検討している社員への面談と復職可否の見立て、対応に迷っているケースについての相談だけ、など枠の使い方はご相談に応じます。
その後の契約は任意です
この枠をご利用いただいたうえで、継続的な体制が必要だと判断された場合に月額プランをご検討ください。ご利用後の営業のご連絡はいたしません。
※ 対面の場合は交通費を実費でご請求します。／ 同一企業様につき2回までを目安としています（3回目以降は月額プランまたはスポット面談の通常料金となります）。
EAP・外部相談窓口（月額契約）
必要なときに使える体制を、月額で確保していただく形です。年払いは2か月分無料になります
ライト｜月額 30,000円
年払い 300,000円（2か月分無料）。従業員向けオンライン面談 月2枠まで、メールでのご相談、人事・産業保健スタッフからの照会対応。まず窓口を持っておきたい企業向けです。
スタンダード｜月額 60,000円
年払い 600,000円（2か月分無料）。面談 月4枠、研修2時間分を年1回無料、個別ケースのコンサルテーション、年1回の利用状況レポート。最も多くご利用いただく想定のプランです。
アドバンス｜月額 100,000円
年払い 1,000,000円（2か月分無料）。面談 月8枠、研修2時間分を年2回無料、半期ごとのレポートと改善提案、ストレスチェック後の高ストレス者フォロー、必要に応じた訪問対応。
プランを選ぶときの考え方
従業員100名なら1人あたり月300円ほど
スタンダードを従業員100名で割ると1人あたり月600円、ライトなら300円です。一般的なEAPの相場（1人あたり月100〜500円）と同水準ですが、窓口に出るのが担当カウンセラー本人である点が異なります。
訪問は依頼ベースで柔軟に
定期訪問を固定でお約束する形はとっていません。必要なタイミングでご依頼いただく方が、実際に使われる回数も費用対効果も高くなるためです。
使い切れなかった枠について
面談枠は月ごとの上限で、繰り越しはありません。利用が上限に届かない月が続く場合は、下位プランへの変更をこちらからご提案します。
その他
スポット面談（契約なし）
1回 25,000円〜。特定の従業員への対応だけを単発でご依頼いただく形です。面談時間は1時間から最大2時間です。ご本人との合意があれば面談後の連携も可能です。
復職支援プログラム
復職面談・復職後フォロー・産業医や人事との連携を含むパッケージ。対象者数と期間により個別にお見積りします。
産業保健スタッフへのコンサルテーション
60分 30,000円〜。個別ケースの対応方針や社内制度の設計についてご一緒に検討します。