目次
相談から復職判断、組織への提言まで。すべてを一人の専門家が見ます
窓口を分けると、情報も分断されます。相談・研修・復職判断・組織の状況分析を、公認心理師・臨床心理士である代表一人が一貫して担当します。だからこそ一つひとつの職場に深く入り込み、表面的な一般論ではない指摘ができます。精神科・EAPでの10年以上の実務経験をもとに、制度の形を整えるだけでなく実際に使われる運用をご一緒に設計します。
一人だからできる、深い関わり方
担当が分かれないことは、単なる安心材料ではなく支援の質そのものに直結します
情報が分断されない
相談窓口・研修講師・復職面談の担当者が別々だと、それぞれが断片しか見えません。同じ人間が全部を見ているから、面談で聞いた話と研修で感じた職場の空気と、集団分析の数字を重ねて考えられます。
だから、鋭い指摘ができる
「この部署の数値が悪いのは業務量ではなく、異動の直後に評価面談が重なる時期の問題ではないか」——こうした具体的な仮説は、複数の角度から同じ組織を見ている人間にしか立てられません。
判断と対応が速い
社内の稟議も担当者アサインもありません。ご相談やお問合せに対し、通常48時間以内にご案内します。対応が遅れて事態が悪化するリスクを減らせます。
従業員から見ても同じ人
研修で話を聞いた人が、そのまま相談窓口に出てきます。「どんな人か分からない窓口」に電話するハードルがなくなり、実際の利用率が変わります。
重篤化しそうな方を継続的に支える
一度きりの面談で終わらせず、状態が不安定な方には期間を通して伴走します。受診が必要な段階かどうかを見極め、必要であれば適切な医療につなぎます。精神科での臨床経験があるからできる判断です。
ご本人の合意があれば会社とも連携
ご本人の同意を得たうえで、人事・上長との打ち合わせを行います。プライベートに踏み込む内容は守秘義務を踏まえて伝えず、就業上の配慮に必要な情報だけを共有します。本人にも会社にも不利益が出ない線引きを、専門職として設計します。
ご提供できること
単発の研修から継続的な相談体制の構築まで、規模に応じて調整できます
オンサイト保健室（定期訪問）
月2回、決まった曜日に同じカウンセラーが職場へ伺い、その場で面談を受けます。人事との定例打ち合わせ込み。従業員300〜1,000名規模の企業向けの主力プランです。料金を見る
外部相談窓口（EAP）の受託
人事から独立した相談ルートを設けることで、社内では相談しづらい段階の従業員を早期に支援できます。オンライン・対面いずれも対応します。
メンタルヘルス研修・講師派遣
セルフケア、ラインケア、アサーション、睡眠、ハラスメント予防など。管理職向け／一般職向けに内容を組み替えてお届けします。研修の詳細
休職・復職支援
復職面談、復職後のフォロー、産業医・人事との三者連携。再休職を防ぐための働き方の調整までを含めて設計します。詳しく見る
ストレスチェックの分析・コンサル
集団分析の読み解きと改善提案、高ストレス者への一次面談、申出フローや案内文の設計まで。2028年4月からの50人未満義務化にも備えられます。料金を見る
産業保健スタッフへのコンサルテーション
個別ケースの対応方針、社内制度の設計、対応が難しい事例の相談先として、定期的にご一緒します。
英語でのカウンセリング
外国籍従業員の方にも英語で対応可能です。Counselling in English
人事・産業保健の方向けの記事
実務で使える視点をまとめています
ストレスチェック、50人未満も義務化
2025年5月公布の改正安衛法により、2028年4月からストレスチェックは50人未満の事業場も義務化されます。今から準備すべきことを解説しています。記事を読む
産業医面談は「やって終わり」にしない
面接指導のあとに法律上求められる対応と、機能する社内体制の作り方を解説しています。記事を読む
集団分析、”取っただけ”で終わっていませんか
仕事のストレス判定図・総合健康リスクの読み解き方と、職場改善への活かし方を解説しています。記事を読む
社内の相談窓口が使われないのはなぜか
外部相談窓口（EAP）を人事から切り離すと実際に何が変わるのか、導入時に決めておくべき4点とあわせて解説しています。記事を読む
高ストレス者が面接指導を申し出ないのはなぜか
申出率が5%未満の事業場は76.8%。申し出ない7つの理由と、申出を増やす6つの設計を解説しています。記事を読む
「復職して終わり」にしない｜再休職を防ぐ職場復帰支援の設計
厚労省の手引きが示す5つのステップと、復職後3〜6か月の再発リスクを踏まえたフォロー体制の作り方を解説しています。記事を読む
「相談窓口はある」で止まっていませんか｜ハラスメント予防研修で変わること
2022年4月から中小企業にも義務化されたパワハラ防止措置。研修は義務なのか、実務で押さえるべき点を解説しています。記事を読む
「ラインケア研修、年に一度やっています」で終わっていませんか｜管理職に届く設計の作り方
厚労省指針が示すラインケアの位置づけと、形だけで終わらせない管理職研修の設計を解説しています。記事を読む
EAPは「導入実績」や「知名度」だけで選んでいませんか｜外部委託の比較基準
相談員の資格、対応形態、緊急対応体制など、契約前に確認すべき実務ポイントを解説しています。記事を読む
中小企業が健康経営優良法人認定を目指す実務ロードマップ
健康経営優良法人（中小規模法人部門）の認定要件・メリット・申請スケジュールを解説しています。記事を読む
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担当：宮碕 景悟（公認心理師・臨床心理士）／ プロフィール